こんにちは
先日友人と話していてがん検診の話が出た。彼女のお母さんが胃がんで胃の摘出手術をしているので、自分もがんになってしまうのが心配で、毎年検診を受けているという。だけど、検診を受けていれば本当に安心なんだろうか？安心だとおっしゃる方は、がん検診に関して、「がん検診を受けた人ほどがんになり、ガンで死に、早死するという。」という衝撃的な「チェコ・リポート」という報告があるのをご存知だろうか？
大体健康な人でも毎日平均5000個程のガン細胞が生まれていると言います。だから、がん細胞自体が体内にある事は当たり前の事なんです。ではなぜ殆どの人は癌にかからないのか？
それは体内をパトロールする免疫細胞のナチュラルキラー細胞が攻撃し瞬殺しているからなんです。だから、ガンを治すにはとにかく免疫力を上げナチュラルキラー細胞を活性化することに尽きるのです。しかし、現代の西洋医学はがん検診で放射線を照射し、治療で、抗がん剤投与、放射線治療、手術と軒並み免疫力を低下させることばかりやっています。
ガンの治癒には免疫力を上げるのが一番大事だっていうのに、なぜ西洋医学では免疫力を下げることをやっているのかって？
はい、それはGMO、農薬、食品添加物等をばらまく食品業界と製薬業界そして政府等が複雑に結びつき病気の原因をつくり、検診で患者狩りをして、病気と診断されたカモを捕まえて今度は治療で儲けると言ったマッチポンプ式のビジネス構造が成り立っているからなんです。
チェコレポートについてジャーナリストの船瀬 俊介氏が書いた記事と、「医療ビジネスの闇」の著者で現役医師の崎谷 博征氏のインタビューがあったので掲載します。
しっかりお勉強して医療マフィアの手口に引っかからないように注意しましょう。オレオレ詐欺どころじゃないです。命かかっていますからね。また次回の機会には、免疫力を上げるにはどうしたら良いのかについて私の友人の為に書きたいと思います。Iちゃん見てくれてるかな？
（引用開始）
がん検診、受けた人ほどがんで死ぬ
（引用終了）
（引用開始）
近代医療によって人間から利益を搾取する「医療マフィア」
現役の医師である崎谷先生が海外の莫大な医学論文と文献を分析したことで、近代医療と巨大資本の癒着構造から浮かびあがる『医療マフィア』の存在が浮かびあがりました。
それは、ロックフェラーからなる製薬会社だけでなく、FDA、WHO、農務省などの政府役人や、バイオ化学メーカーのモンサト社、そして世界最大の財団であるビルゲイツ財団、そして政治的にFTAやTPPなどで遺伝子組み換え作物を強要する政治圧力などの『闇』が暴露されていました。
以下、アマゾンに投稿したレビューです。 ご参考まで。
農薬、食品添加物、医薬品、遺伝子組み換え、成長ホルモン剤など、なんとなく「体には良くない」と思われる方も多いでしょう。しかし、化学薬品や合成物がどれほど人体や社会に悪影響を及ぼす全貌を把握している人は少ない。
現役の脳外科医である崎谷氏は海外からの膨大な医学論文と文献を分析した結果、石油をベースにした近代医療の問題点とそこに潜む巨大資本の癒着構造を暴露した。
石油産業から派生した製薬会社は人体をターゲットにし製薬特許を取得することで莫大な利益をあげる。そして大学の研究機関に献金をすることで医者を『買収』。都合のよい臨床結果は使いまわし、都合の悪い結果は粉飾して医学論文を書かせる。
WHO（世界保健機構）やFDA(食品医薬品局）に製薬会社の幹部を派遣。本来は国民の安全性を監視する立場である規制当局が製薬会社の代弁をする立場となっている。
サーズや豚インフルエンザなどでWHOが「感染が蔓延する危険がある」と世界中をパニックにさせ、ワクチン接種を強要、日本人に感染を阻止するわけでもない無意味なワクチン「タミフル」を服用させたのだ。こうして2009年の豚インフルエンザで製薬会社は15億ドルもの利益を得ることができた。
医療ビジネスは、薬だけではなく農薬、遺伝子組み換え（GM）作物にも及ぶ。 バイオ化学メーカーのモンサトは、食料危機を煽り世界中にGM種子を広めようと画策し食の世界を支配しようとしている。GM食品の輸入を渋るくにはWTO（世界貿易機関）やFTA（自由貿易協定）を利用して政治的に押し付ける。
医療ビジネスにからむ巨大な利権構造は、製薬会社、モンサト、ロックフェラー、ビルゲイツ財団、そして政治、役人からなる『医療マフィア』の存在が浮かび上がる。製薬品、食料、農薬、遺伝子組み換え作物によって世界を支配し利益を搾取する『医療マフィア』にとって、私たち人間は操り人形に過ぎない。
2012年3月、アメリカでは市場で販売されている牛ひき肉の70%が、アンモニアで消毒されたクズ肉（ピンクスライム）が含まれていることが発覚した。
「ピンクスライムは食べても安全」という米農務省には、カーネギーやタイソンフードなど大手食肉業界の幹部が役人として派遣されている。
自分の利益最大化のためには、国民の安全性を無視された業界の癒着構造の一つではあるが、おそらくこの事実を多くの米国民は知らない。米国民はピンスライムの事実を知ったことで批判を強め、大手小売店がピンクスライム使用をやめた。
知らないことは恐ろしい。しかし、人は『知る』ことができれば動く。
本書を読むことで医療利権の実態をより多くの人が『知る』ことができれば、世の中は良くなるかもしれない。
先日友人と話していてがん検診の話が出た。彼女のお母さんが胃がんで胃の摘出手術をしているので、自分もがんになってしまうのが心配で、毎年検診を受けているという。だけど、検診を受けていれば本当に安心なんだろうか？安心だとおっしゃる方は、がん検診に関して、「がん検診を受けた人ほどがんになり、ガンで死に、早死するという。」という衝撃的な「チェコ・リポート」という報告があるのをご存知だろうか？
大体健康な人でも毎日平均5000個程のガン細胞が生まれていると言います。だから、がん細胞自体が体内にある事は当たり前の事なんです。ではなぜ殆どの人は癌にかからないのか？
それは体内をパトロールする免疫細胞のナチュラルキラー細胞が攻撃し瞬殺しているからなんです。だから、ガンを治すにはとにかく免疫力を上げナチュラルキラー細胞を活性化することに尽きるのです。しかし、現代の西洋医学はがん検診で放射線を照射し、治療で、抗がん剤投与、放射線治療、手術と軒並み免疫力を低下させることばかりやっています。
ガンの治癒には免疫力を上げるのが一番大事だっていうのに、なぜ西洋医学では免疫力を下げることをやっているのかって？
はい、それはGMO、農薬、食品添加物等をばらまく食品業界と製薬業界そして政府等が複雑に結びつき病気の原因をつくり、検診で患者狩りをして、病気と診断されたカモを捕まえて今度は治療で儲けると言ったマッチポンプ式のビジネス構造が成り立っているからなんです。
チェコレポートについてジャーナリストの船瀬 俊介氏が書いた記事と、「医療ビジネスの闇」の著者で現役医師の崎谷 博征氏のインタビューがあったので掲載します。
しっかりお勉強して医療マフィアの手口に引っかからないように注意しましょう。オレオレ詐欺どころじゃないです。命かかっていますからね。また次回の機会には、免疫力を上げるにはどうしたら良いのかについて私の友人の為に書きたいと思います。Iちゃん見てくれてるかな？
（引用開始）
がん検診、受けた人ほどがんで死ぬ
船井幸雄主幹、マス・メディアに載らない本当の情報誌、月刊「ザ・フナイ」10月号に大変興味深い記事がありましたので抜粋して引用します。著者は、船瀬俊介氏（地球環境評論家）です。私が今年の３月に投稿した「抗ガン剤は無力、デビュタ証言」の元の記事を書かれている方です。
・・・・・いま、一つの特集記事が、医療関係者の中で話題になっている。それは「週刊現代」（２０１０年７月１７日号）の「長生きしたければ病院に行くな！」だ。・・・更に見出しに「全国民必読」と銘打ち「人間ドッグが二次がんを引き起こし、肺がん検診を受けると寿命が短くなる。」と続く。・・・政府（厚労省）は毎年３４万人が「ガンで死んでいる」と公表している。しかし、この数値は嘘だ。そのうち８割の２７万人は、抗がん剤（猛毒）などのガン治療の重大副作用で死んでいるからだ。（拙著、「抗がん剤で殺される」花伝社、参照）・・・今や、日本人の二人に一人がガンになる、と言われている。日本の医療費は約３５兆円。だからその半分弱の１５兆円は、ガン医療利権といってよい。この利権に群がっているのがガン産業だ。私はそれを“ガン・マヒィア”と呼んでいる。慶大医学部の近藤誠医師によれば「その中枢が国家（厚労省）」という。その中央司令部が「ガン撲滅！」のため「早期発見」「早期治療」を呼びかけている。
・・・この「週刊現代」特集に登場する岡田正彦教授（新潟大学医学部）。彼は医療統計学の権威であり、「がん検診の大罪」という著書を出している。・・・岡田教授によると、がん検診有害論は、すでに２０年前に発表されている。それが、１９９０年、チェコスロバキア（当時）の研究報告で“チェコ・リポート”と呼ばれている。検証されたのは肺がん検診である。肺がん検診の方式は各国共通している。胸部レントゲン撮影と痰検査である。当時、肺がん検査の有効性を確認するための大掛かりな調査が行われた。具体的方法は以下のとおり。・・・「・・・結果は驚くべきものだった。」岡田教授は次のように証言する。「普通に考えれば、きちんと検査を受けてきたＡグループの方が、そうでないＢグループより肺がんになる割合も、死亡率も少なくなるはずです。ところが、結果は逆でした。検診を受けていたＡグループの方が（Ｂグループに比べ）多く肺がんになり、より多く肺がんで死んでいたのです。」“チェコ・リポート”の衝撃はそれだけではない。この調査では、肺がん以外にあらゆる死亡原因データが集められた。ところが、肺がん以外の病気で死亡した人も、がん検診を受けたＡグループの方が明らかに増えていた。
①「がん死亡率」に加えて、②「総死亡率」も高くなっていた。・・・このころ、アメリカとフランスで同様の実験が行われ、同様の結果が出ているのだ。・・・では、なぜ検診で、肺がんや総死亡が増えたのか？これらの調査に携わった研究者たちは、理由として三つの可能性を上げている。①繰り返し行われたレントゲン検査（Ｘ線被爆）により新たなガンが発生した。②放置してもかまわないガンが多かったのかもしれない。～余計な治療で死なせた！③必要のない手術を受けたことで体の抵抗力が落ちて、他の病気が増えた。・・・ＣＴスキャンとは「コンピューター断層撮影法」の英文略称。Ｘ線撮影とコンピューターを連動させたもの。そのＸ線被爆量は、単純レントゲン撮影の数１００倍ともいわれる。その分、発がん性も数１００倍になる。・・・「世界中でレントゲン撮影が最もたくさん行われているのは、間違いなく日本である。ＣＴの設備台数も世界一であり、マタイのバリウム撮影の件数も（正確な統計はないが）桁違いに多いのではないかと考えられる。」（岡田教授）・・・岡田教授は、様々なデータから次のように試算している。「レントゲン検査を原因とする肺がんの潜伏期間は１～３年と極めて短いものである。たばこによる肺がんの潜伏期間がおよそ２５年であったことに比べれば格段の差で、遠い将来では済まされない深刻な問題となってくる。」・・・胃がん検診は、つまり肺がん検診の１００倍危険といってもよい。また、大腸がんの検査リスクはさらに、その３倍という。
・・・欧米の大規模研究で肺がん検診は、①肺がん発生率、②総死亡率を急増させることが実証された。しかし、不思議なことに、これらの研究報告を日本政府は完全無視。ガン学会も黙殺している。マスメディアもなぜか一切報道しなかった。政府、学界、マスコミは国民ががん検診の真実に気づくことを極度に恐れたのだ。だから、一切の情報を封印した。それどころか、日本では欧米とは全く逆の流れが起きていた。チェコ・リポートから約１０年。突如、厚生省研究費による「がん検診の有効性調査」がスタートした。そして、きわめて不可解なことに、こちらの研究結果は大々的にマスメディアは報道した。欧米リポートは黙殺。国産リポートは絶賛。その報道は、次のように唖然とするものだった。「肺がん検診を受けると、肺がんによる死亡率は半減します。」この厚生省ぐるみのマスコミ発表を「週刊現代」（前出）は「日本人だけが信じる嘘」と断罪している。・・・岡田教授もあきれ果てる。「肺がんで死亡した人が、過去３年間に検診を受けていたかどうか、を調べただけの不完全なものです。そもそも調査の目的が『肺がん検診の有効性を証明する』ものだったのです。毎年の肺がん検診で死亡率が半分になる、というのは明らかな嘘です。」
・・・この捏造だけを見ても、同省こそがガン・マヒィアの中央司令部であることは自明だ。・・・さすがの「週刊現代」も怒りを込めて告発している。「肺がんだけではない。たとえば、日本人に多い胃がんについても嘘がまかり通っている。日本の専門家が、胃がん検診の科学的根拠に挙げているいくつかの調査データは、この肺がん検診についての調査と同じスタイルで行われたもの～岡田氏はそう断じるのだ」。しかし国民はころりとだまされる。・・・私は日本でオピニオン・リーダーの医師達に取材してみた。・・・など。「がん検診を受けますか？」という私の質問に、ほぼ全員が「がん検診どころか定期検診も一切受けない、人間ドッグなど危険で論外！」とバッサリ。・・・・・引用終わり
皆さんは、この記事を読まれてどうお感じになりますか？。信じる信じないはご本人の判断になりますが、もしこのようなことが実際にあるとすれば、断じて許しがたいことです！。我々一般国民に知らされているマスメディアの情報は、全て一部の既得権益者の圧力のかかった、情報操作されたものだったとしたら…。これからは、我々国民一人一人が、真実の情報を取捨選択し、真に平和な人類社会を築いていかなければならないと思います。
・・・・・いま、一つの特集記事が、医療関係者の中で話題になっている。それは「週刊現代」（２０１０年７月１７日号）の「長生きしたければ病院に行くな！」だ。・・・更に見出しに「全国民必読」と銘打ち「人間ドッグが二次がんを引き起こし、肺がん検診を受けると寿命が短くなる。」と続く。・・・政府（厚労省）は毎年３４万人が「ガンで死んでいる」と公表している。しかし、この数値は嘘だ。そのうち８割の２７万人は、抗がん剤（猛毒）などのガン治療の重大副作用で死んでいるからだ。（拙著、「抗がん剤で殺される」花伝社、参照）・・・今や、日本人の二人に一人がガンになる、と言われている。日本の医療費は約３５兆円。だからその半分弱の１５兆円は、ガン医療利権といってよい。この利権に群がっているのがガン産業だ。私はそれを“ガン・マヒィア”と呼んでいる。慶大医学部の近藤誠医師によれば「その中枢が国家（厚労省）」という。その中央司令部が「ガン撲滅！」のため「早期発見」「早期治療」を呼びかけている。
・・・この「週刊現代」特集に登場する岡田正彦教授（新潟大学医学部）。彼は医療統計学の権威であり、「がん検診の大罪」という著書を出している。・・・岡田教授によると、がん検診有害論は、すでに２０年前に発表されている。それが、１９９０年、チェコスロバキア（当時）の研究報告で“チェコ・リポート”と呼ばれている。検証されたのは肺がん検診である。肺がん検診の方式は各国共通している。胸部レントゲン撮影と痰検査である。当時、肺がん検査の有効性を確認するための大掛かりな調査が行われた。具体的方法は以下のとおり。・・・「・・・結果は驚くべきものだった。」岡田教授は次のように証言する。「普通に考えれば、きちんと検査を受けてきたＡグループの方が、そうでないＢグループより肺がんになる割合も、死亡率も少なくなるはずです。ところが、結果は逆でした。検診を受けていたＡグループの方が（Ｂグループに比べ）多く肺がんになり、より多く肺がんで死んでいたのです。」“チェコ・リポート”の衝撃はそれだけではない。この調査では、肺がん以外にあらゆる死亡原因データが集められた。ところが、肺がん以外の病気で死亡した人も、がん検診を受けたＡグループの方が明らかに増えていた。
①「がん死亡率」に加えて、②「総死亡率」も高くなっていた。・・・このころ、アメリカとフランスで同様の実験が行われ、同様の結果が出ているのだ。・・・では、なぜ検診で、肺がんや総死亡が増えたのか？これらの調査に携わった研究者たちは、理由として三つの可能性を上げている。①繰り返し行われたレントゲン検査（Ｘ線被爆）により新たなガンが発生した。②放置してもかまわないガンが多かったのかもしれない。～余計な治療で死なせた！③必要のない手術を受けたことで体の抵抗力が落ちて、他の病気が増えた。・・・ＣＴスキャンとは「コンピューター断層撮影法」の英文略称。Ｘ線撮影とコンピューターを連動させたもの。そのＸ線被爆量は、単純レントゲン撮影の数１００倍ともいわれる。その分、発がん性も数１００倍になる。・・・「世界中でレントゲン撮影が最もたくさん行われているのは、間違いなく日本である。ＣＴの設備台数も世界一であり、マタイのバリウム撮影の件数も（正確な統計はないが）桁違いに多いのではないかと考えられる。」（岡田教授）・・・岡田教授は、様々なデータから次のように試算している。「レントゲン検査を原因とする肺がんの潜伏期間は１～３年と極めて短いものである。たばこによる肺がんの潜伏期間がおよそ２５年であったことに比べれば格段の差で、遠い将来では済まされない深刻な問題となってくる。」・・・胃がん検診は、つまり肺がん検診の１００倍危険といってもよい。また、大腸がんの検査リスクはさらに、その３倍という。
・・・欧米の大規模研究で肺がん検診は、①肺がん発生率、②総死亡率を急増させることが実証された。しかし、不思議なことに、これらの研究報告を日本政府は完全無視。ガン学会も黙殺している。マスメディアもなぜか一切報道しなかった。政府、学界、マスコミは国民ががん検診の真実に気づくことを極度に恐れたのだ。だから、一切の情報を封印した。それどころか、日本では欧米とは全く逆の流れが起きていた。チェコ・リポートから約１０年。突如、厚生省研究費による「がん検診の有効性調査」がスタートした。そして、きわめて不可解なことに、こちらの研究結果は大々的にマスメディアは報道した。欧米リポートは黙殺。国産リポートは絶賛。その報道は、次のように唖然とするものだった。「肺がん検診を受けると、肺がんによる死亡率は半減します。」この厚生省ぐるみのマスコミ発表を「週刊現代」（前出）は「日本人だけが信じる嘘」と断罪している。・・・岡田教授もあきれ果てる。「肺がんで死亡した人が、過去３年間に検診を受けていたかどうか、を調べただけの不完全なものです。そもそも調査の目的が『肺がん検診の有効性を証明する』ものだったのです。毎年の肺がん検診で死亡率が半分になる、というのは明らかな嘘です。」
・・・この捏造だけを見ても、同省こそがガン・マヒィアの中央司令部であることは自明だ。・・・さすがの「週刊現代」も怒りを込めて告発している。「肺がんだけではない。たとえば、日本人に多い胃がんについても嘘がまかり通っている。日本の専門家が、胃がん検診の科学的根拠に挙げているいくつかの調査データは、この肺がん検診についての調査と同じスタイルで行われたもの～岡田氏はそう断じるのだ」。しかし国民はころりとだまされる。・・・私は日本でオピニオン・リーダーの医師達に取材してみた。・・・など。「がん検診を受けますか？」という私の質問に、ほぼ全員が「がん検診どころか定期検診も一切受けない、人間ドッグなど危険で論外！」とバッサリ。・・・・・引用終わり
皆さんは、この記事を読まれてどうお感じになりますか？。信じる信じないはご本人の判断になりますが、もしこのようなことが実際にあるとすれば、断じて許しがたいことです！。我々一般国民に知らされているマスメディアの情報は、全て一部の既得権益者の圧力のかかった、情報操作されたものだったとしたら…。これからは、我々国民一人一人が、真実の情報を取捨選択し、真に平和な人類社会を築いていかなければならないと思います。
（引用終了）
（引用開始）
近代医療によって人間から利益を搾取する「医療マフィア」
先日、ゲスト出演していただいた崎谷先生の著書 「医療ビジネスの闇」を読みました。
当ブログでも、医療や医薬品の問題はいくつか書いてきました。
2011年01月26日 2030年までにアメリカ人の4割が心臓病、医療コスト3倍の見込み
2010年12月29日 25%の子供が”クスリ"漬けのアメリカ
2010年06月30日 先進国で最悪の医療システム
本書を読むことで、農薬による効率的な農作物の生産、遺伝子組み換え作物、そして医薬品などのさまざまな問題点が点と点が線となり、大きな支配構造あることを理解できました。
当ブログでも、医療や医薬品の問題はいくつか書いてきました。
2011年01月26日 2030年までにアメリカ人の4割が心臓病、医療コスト3倍の見込み
2010年12月29日 25%の子供が”クスリ"漬けのアメリカ
2010年06月30日 先進国で最悪の医療システム
本書を読むことで、農薬による効率的な農作物の生産、遺伝子組み換え作物、そして医薬品などのさまざまな問題点が点と点が線となり、大きな支配構造あることを理解できました。
現役の医師である崎谷先生が海外の莫大な医学論文と文献を分析したことで、近代医療と巨大資本の癒着構造から浮かびあがる『医療マフィア』の存在が浮かびあがりました。
それは、ロックフェラーからなる製薬会社だけでなく、FDA、WHO、農務省などの政府役人や、バイオ化学メーカーのモンサト社、そして世界最大の財団であるビルゲイツ財団、そして政治的にFTAやTPPなどで遺伝子組み換え作物を強要する政治圧力などの『闇』が暴露されていました。
以下、アマゾンに投稿したレビューです。 ご参考まで。
農薬、食品添加物、医薬品、遺伝子組み換え、成長ホルモン剤など、なんとなく「体には良くない」と思われる方も多いでしょう。しかし、化学薬品や合成物がどれほど人体や社会に悪影響を及ぼす全貌を把握している人は少ない。
現役の脳外科医である崎谷氏は海外からの膨大な医学論文と文献を分析した結果、石油をベースにした近代医療の問題点とそこに潜む巨大資本の癒着構造を暴露した。
石油産業から派生した製薬会社は人体をターゲットにし製薬特許を取得することで莫大な利益をあげる。そして大学の研究機関に献金をすることで医者を『買収』。都合のよい臨床結果は使いまわし、都合の悪い結果は粉飾して医学論文を書かせる。
WHO（世界保健機構）やFDA(食品医薬品局）に製薬会社の幹部を派遣。本来は国民の安全性を監視する立場である規制当局が製薬会社の代弁をする立場となっている。
サーズや豚インフルエンザなどでWHOが「感染が蔓延する危険がある」と世界中をパニックにさせ、ワクチン接種を強要、日本人に感染を阻止するわけでもない無意味なワクチン「タミフル」を服用させたのだ。こうして2009年の豚インフルエンザで製薬会社は15億ドルもの利益を得ることができた。
医療ビジネスは、薬だけではなく農薬、遺伝子組み換え（GM）作物にも及ぶ。 バイオ化学メーカーのモンサトは、食料危機を煽り世界中にGM種子を広めようと画策し食の世界を支配しようとしている。GM食品の輸入を渋るくにはWTO（世界貿易機関）やFTA（自由貿易協定）を利用して政治的に押し付ける。
医療ビジネスにからむ巨大な利権構造は、製薬会社、モンサト、ロックフェラー、ビルゲイツ財団、そして政治、役人からなる『医療マフィア』の存在が浮かび上がる。製薬品、食料、農薬、遺伝子組み換え作物によって世界を支配し利益を搾取する『医療マフィア』にとって、私たち人間は操り人形に過ぎない。
2012年3月、アメリカでは市場で販売されている牛ひき肉の70%が、アンモニアで消毒されたクズ肉（ピンクスライム）が含まれていることが発覚した。
「ピンクスライムは食べても安全」という米農務省には、カーネギーやタイソンフードなど大手食肉業界の幹部が役人として派遣されている。
自分の利益最大化のためには、国民の安全性を無視された業界の癒着構造の一つではあるが、おそらくこの事実を多くの米国民は知らない。米国民はピンスライムの事実を知ったことで批判を強め、大手小売店がピンクスライム使用をやめた。
知らないことは恐ろしい。しかし、人は『知る』ことができれば動く。
本書を読むことで医療利権の実態をより多くの人が『知る』ことができれば、世の中は良くなるかもしれない。